株主優待 PR

【年2万円×人数分の節約】家電銘柄の株主優待で生活費をガッツリ節約する方法

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この記事では、家電銘柄の株主優待を活用した節約方法について紹介します。

見込める節約効果は、一人あたり年間2万円です。

この恩恵を受けるためには以下の2ステップが必要となります。

  1. ビックカメラ・コジマ・エディオン・ケーズホールディングス・ヤマダホールディングスの株を各100株ずつ保有する
  2. 上新電機の株を1株だけ保有する

この2ステップを実施することにより、毎年2万円/人の節約効果が持続します。

ステップ1:ビックカメラ・コジマ・エディオン・ケーズホールディングス・ヤマダホールディングスの株を各100株ずつ保有する

ビックカメラ・コジマ・エディオン・ケーズホールディングス・ヤマダホールディングスの5社は、いずれも東証プライム市場に上場しています。

各社とも株主優待を実施しており、内容はご覧の通りです。

銘柄名 株主優待
ビックカメラ 年3,000円相当(優待券)
※長期保有で5,000円
コジマ 年2,000円相当(優待券)
※長期保有で4,000円
エディオン 年3,000円相当(優待券)
※1年以上の保有で4,000円
ケーズHD 年2,000円相当(優待券)
※1年以上の保有で4,000円
ヤマダHD 年1,500円相当(割引券)

ヤマダHDのみ割引券(1,000円以上の購入につき500円割引券1枚利用可)で、他の4社はすべて長期保有による増額あり、優待券の贈呈となっています。

これら5社の株式を100株ずつ保有した場合、3年目に最大値へ到達し年間の優待額は18,500円になります。

銘柄名 1年目 2年目 3年目
ビックカメラ 3,000円 4,000円 5,000円
コジマ 2,000円 3,000円 4,000円
エディオン 3,000円 4,000円 4,000円
ケーズHD 2,000円 4,000円 4,000円
ヤマダHD 1,500円 1,500円 1,500円
合計 11,500円 16,500円 18,500円

ビックカメラ・コジマ・エディオンの優待はネットで利用することが可能、ケーズHDとヤマダHDは実店舗のみでの利用となりますのでご注意ください。

ステップ2:上新電機の株を1株だけ保有する

上新電機も東証プライム市場に上場しています。わざわざ上新電機だけ分けたのは、たった1株の保有だけで株主優待がもらえるからです。

(引用元:楽天証券)

赤枠の箇所をご覧ください。優待獲得株数のところに全株主と明記されています。

つまり、1株の保有で大丈夫ということです。

私も2022年にLINE証券で1株のみ保有しており、優待を獲得しています。

送られてくる株主優待は5,000円相当の割引券です。2,000円以上の買物ごとに、200円の割引券が1枚利用可能です。

上新電機で日頃から買物をしている方はそのまま利用しても良いと思います。私は普段利用していなかったので、フリマサイトに出品し1,600円で売却しました。1株2,136円で購入していますので、優待廃止がなければ2年で投資額を回収できる状況です。

総合利回りは6.4%

ステップ1と2では、計6社の家電銘柄についての優待内容を紹介しましたが、投資額に対して、配当+優待価値を考慮した総合利回りを検証していきます。
※優待価値に関しては、3年目の最大値に達した状態と仮定しています。
※取得金額・配当金の項目は、上新電機のみ1株、その他5社は100株保有を前提に記載しています(2023年9月15日時点)

銘柄名 取得金額 年間配当金 優待価値
ビックカメラ 109,200円 1,500円 5,000円
コジマ 63,500円 1,400円 4,000円
エディオン 149,800円 4,400円 4,000円
ケーズHD 141,400円 4,400円 4,000円
ヤマダHD 47,400円 1,200円 1,500円
上新電機 2,383円 75円 1,600円
※フリマサイトで売却時
合計 513,683円 12,975円 20,100円

投資金額に513,683円に対して、配当金と優待価値の合計額は33,075円。

総合利回りとしては、6.4%となります。利回りとしては、上々ではないでしょうか。

優待は家電以外にも使えて生活費の節約に

最近の家電量販店は、家電以外にも日用品・食品・おもちゃ・ゲーム・雑貨など、取り扱っているアイテムが豊富です。

そのため、家電銘柄からの優待は、生活費の節約にかなり役立ちます!

本記事では、家電銘柄の保有により一人あたり2万円の節約が可能であることを記載していますが、我が家では家族全員(4名義)でビックカメラ・コジマ・エディオン・ケーズHD・ヤマダHDを100株ずつ、上新電機を1株ずつ保有しています。

4名義ずつ揃えると、年間の優待価値は最大8万円となり、家計の節約を強力にサポートしてくれます。ちょっとした出費は家電銘柄の優待で賄えるレベルです。

資金に余裕があれば、パートナーの口座や子供の未成年口座で保有すれば利回りは良くなります。

家電銘柄は全国規模で店舗を構えているため、優待の利用という観点では実用性が高いですす。

優待を活用した節約を行っている方は、この機会に家電銘柄への投資を検討してみてはいかがでしょうか。